地盤の強度が求められるのは、木造住宅よりもはるかに建物荷重が重い重量鉄骨造や擁壁を新設する場合です。その場合には、正確なデータが必要なので、はボーリング調査をして地盤の強度確認をします。しかし、ボーリング調査は、通常　30万円以上の費用が必要であるため、一般戸建て一般住宅の地盤調査では、スウェーデン式サウンディング試験（以下 SS試験という簡易地盤調査）を用いて、その結果をもとに算出した「換算Ｎ値」を利用した地盤の診断や地盤改良の設計が行われるのが通常です。

正式なボーリング調査（標準貫入試験）では、おもりの打撃により「Ｎ値」というものを算出しますが、ＳＳ試験（簡易試験）では荷重をかけたロッドをねじ込むことによって「貫入抵抗値」を求めます。ＳＳ試験では、「推測するＮ値」を試験結果から算出するというわけです。

ＳＳ試験から換算式によって「推定されたＮ値」は、換算Ｎ値といいます。地盤調査の実施にあたっては、Ｎ値を求めることだけではなく、地盤を構成する土が何で、どのような性質を持つのか、を調べることも大変重要です。戸建て向けのＳＳ試験では、土を大きく「粘性土」と「砂質土」とに大別して、それぞれの換算Ｎ値を調べることによって土の判断の目安としています。

※赤色の線、文字は解説のためのものです

Ｎ値が３．０以下の層が設計ＧＬよりどの深さにあり、その層の厚みがどのくらいかが自沈層を判断する一つの重要なポイントになります。

木造の場合、建物荷重の影響を受けるのは、ＧＬから約２ｍの地下なので、地下2ｍまでのＮ値の値が最も大切ですが、地下２ｍ以上の深さのＮ値も参考にしながら地盤補強の方法を判断します。しかしながら、スウェデン式サウンディング調査は簡易な調査のため、立地条件・周辺の状況やその土地の昔の用途なども考慮することが大切です。

　�@　家を軽くする（鉄骨造やRC造を避け木造にするとか、軽い材料で,基礎底面を広くし単位面積あたりの荷重を小さくする。）→やや軟弱な地盤

　�A　基礎ベースを広げてダブル筋などで剛性を強くする（ベタ基礎にする。）→軟弱な地盤

　�B　硬い支持地盤へ杭を打つ（鋼管杭・PC杭など）→超軟弱地盤

　�C　地盤を改良工事する（表層改良・柱状改良工法）→軟弱地盤

となります。では、それぞれについてもう少し詳しく対策方法を見ていきましょう。

◆やや軟弱な地盤対策

○荷重を軽くする

やや軟弱な地盤に対しては建物を軽くしたり、基礎の接地圧を軽減したりします。接地圧を軽減するためには、布基礎のベース幅を広げて、基礎が地面と接するベース面積を広くします。それによって基礎から地盤に伝わる荷重が分散され、実質的に軽くなります。 　荷重が分散されると、地盤がもっている耐力と同等の荷重まで接地圧が減少し、圧密は進行しなくなり沈下を阻止できます。 　しかし、ベース幅を広げても接地圧の減少には限度があるということを知っておくことが大切です。一般的な住宅の場合、接地圧が１平方メートル当たり３トン以上なので、基礎幅を拡張しすぎると、基礎が重くなりすぎてそれ自体の重さで圧密や沈下がおこる可能性があります。 　２階建てを３階建て増築したり、重心の偏った建物を建てても沈下や不等沈下の原因となります。家の中の家具などの家財が偏った荷重である場合や、限度を超えた積載荷重をかけたりした場合にも、沈下することがあります。 大切なことは、荷重ﾊﾞﾗﾝｽのいい家を計画するということです。できるだけ一階部分が真四角で、総二階に近い形が、基礎に伝える荷重バランスがよくなります。 木造においては、建て方としては荷重を均等に分散する壁式工法（ツーバイフォー）の方が、基礎へ伝える力が分散されるので、より良いと言えます。

◆軟弱な地盤対策
旧建設省建設経済局民間宅地指導室1989の「軟弱地盤判定の目安　多地区防災マニュアル」によると、軟弱地盤判定の目安を地表面下10ｍまでの地盤に次のような土層の存在が認められる場合としています。
�@　有機質土・腐植土
�A　粘性土で、N値が2以下（標準貫入試験）、若しくは換算N値が3以下（スウェーデン式サウンディング試験）
�B　砂でN値が10以下（標準貫入試験）、若しくは換算N値が5以下（スウェーデン式サウンディング試験）

１．基礎の剛性を強くする

　自分の土地が軟弱地盤だと判明した場合、もし沈下が起きたとしても沈下を均等化することで、被害を食い止める措置がとれます。それは基礎の剛性を強めるという方法を用います。剛性とは物質がどのくらいたわむかという性質のことで、同じ建材でもちょっと押してたわむものは剛性が小さく、その逆は剛性が大きいといいます。
　基礎の剛性を強くするには、基礎を構成する部材を厚くしたり、基礎の中を通っている鉄筋の太さや本数を増やしたりします。これによって基礎のたわみが小さくなると、地盤の荷重が沈下部分に集中せず、分散・均等化されます。つまり、不同沈下を起こしにくくなるということです。

２．ベタ碁礎で軟弱地盤に対処

◆超軟弱な地盤対策

１．地盤改良による対策

　地盤そのものを変えずに基礎を安定させるためには、基礎のベース幅を広げたり、基礎の剛性を高め基礎を軟弱地盤用に仕様変更する方法がありますがこれらは軽度の軟弱地盤では有効でも、かなりひどい軟弱地盤では有効ではありません。
重度の軟弱な地盤に対しては地盤の土自体を固めてしまい、不同沈下の原因となる圧密現象そのものを抑え込んでしまう対策が採用されます。
　この方法にはいくつかの工法がありますが、戸建住宅で一般的に利用されているのがセメント系固化材で土を固める表層改良工法と柱状改良工法でしょう。

表層改良工法というのは、基礎下1ｍ、家の基礎より1ｍ位大きく地盤を改良する方法です。軟弱な土と混合撹拌するだけで硬化するソイルセメントという固化材を使って、基礎下をコンクリートのように硬くします。柱状改良工法というのは、軟弱な土と混合撹拌するだけで硬化するソイルセメントという固化材を使って、基礎下の地中に柱状の抗体をつくる工法です。普通のセメントは土と混ぜ合わせても硬化せず、砂利と砂を適量配合しないと使用できません。ただし、この柱状改良工法は地下 8ｍ以上のあまり深いところまでやっても効果がありません。軟弱地盤が深度2〜8m程度）の場合に、直径50〜60ｃｍの軟弱層と同じ長さの改良土の人口柱を地中に造り、その上に通常の基礎を組みます。8ｍを越える深度には、既製杭（鋼管杭やＰＣ杭）が用いられます。

２．鋼管杭による対策

最近ではよく用いられますが、通常15ｍまでの深度を越えたところにN=20の支持地盤がある場合に効果的です。
福山の南部では、沖野上町・多治米町位までであれば鋼管杭は効果的です。通常は、建築面積（1階）約20坪の大きさで150万円位が概算予算です。ただし、川口・新涯・曙・水呑の一部、引野・深津などでは、支持地盤まで深度15ｍ以上20ｍ近いので効果的ではない場合が多いのです。
気をつけていただきたいことは、そういう場所でも、多くの住宅メーカーは、鋼管杭工事を勧めています。無駄な工事であっても、少しでも契約金額を上げるために、杭工事を勧めることがありますので要注意です。

ではそのような場合にはどうしたらいいのでしょうか？　軟弱地盤が15ｍを越える場合には、鋼管杭よりも家のバランスと荷重の分散を考える方が大切です。絶対に間違いない方法だとはいえませんが、ベタ基礎もしくは、地盤改良+ベタ基礎で、荷重の分散を図る方が鋼管杭よりもベターな方法であるといえます＜下記参考資料2を参照＞。
SUZUKAは、無駄な工事をお勧めしません。地盤調査（スウェーデン式サウンディング試験やボーリング試験など）をきちんとした上で、
杭工事が必要かどうか有効かどうかを厳正に決定します。

＜参考資料　1　地盤補強の目安＞

不同沈下を防ぐためには、建物の構造と地盤の強さ（地耐力）によって、基礎と基礎補強を選ぶ必要があります。
一般的な基礎形式は、家の構造と規模によっておおよそ以下表のようになります。
いわゆる軟弱地盤の場所（埋立地や河川の近くなど）、では、地耐力３トン以下の場所があるので、地盤調査や近隣のﾃﾞｰﾀｰをよく確認する必要があります。下記は一般的な一応の参考となる資料です。

　※鉄筋コンクリート造３階建の場合、地耐力８トン以上であれば”べた基礎”、８トン以下ならば”杭基礎”となります。

＜参考資料　2　家の重さ＞

建築基準法では、建物の構造と用途によって、建物の自重（建物本来の重さ）と積載荷重（乗せて大丈夫な荷重）が定められています。 福山市内特に南部エリアでは、支持地盤が15ｍ以上もあり、通常の鋼管杭では、3本継ぎとなり、効果はあまり期待できません。換算N値が2以上の土層が地盤面から2ｍあれば、ベタ基礎または、ベタ基礎+表土改良の対応の方がベターだと考えられます。（ただし、地盤調査が必要です。） 費用面でも、鋼管杭だと、15坪で、１２０〜１５０万円、 地盤改良であれば、その半額位です。

構造 自重＋積載荷重 建築面積１5坪の建物全体の重さ これは、目安となる重さです。 自動車でいえば自動車の車両重量と、積載する人や荷物の重量（積載荷重）を合計した総重量を表しています。 木造2階建 600kg/m2 30t 木造3階建 900kg/m2 45t 鉄骨2階建 800kg/m2 40t ＲＣ造2階建 3,200kg/m2 160t

基礎の違いによる基礎への荷重のかかり方・・・・木造総2階建て延坪３０坪の建物で、３０ｔの重さを仮定 基礎の負担過重は次の式で計算出来ます。 建物の荷重／基礎の長さ＝基礎１ｍ当たりの負担する重さ Ａ外周基礎の場合…30ｔ/30ｍ=1t/m Ｂ布基礎の場合　…30ｔ/40ｍ=0.75t/m Ｃベタ基礎の場合…30ｔ/50ｍ=0.6t/m つまり、布基礎は、単位面積あたりの長さが多いほど建物の荷重は分散し、べた基礎は最も効果的に建物の荷重を地盤全体に分散することができます。

（1）耐震性

　　　　�@　地震に強い木の家。

地震によって建物が受ける振動エネルギーは、建物の重さに比例して大きくなります。重いコンクリートや鉄骨構造の建物に比べると、軽い木材でできている木造住宅は、受ける地震エネルギーがそれだけ少ないわけです。
鉄やコンクリートは、一見、木よりも強そうですが、重さ当たりの強度（比強度）で比べると、木材は
引っ張り強度で　鉄の約３倍、コンクリートの２３倍、
圧縮強度で　鉄の２倍、コンクリートの５倍、
曲げ強度で　鉄の１６倍、コンクリートの４００倍もの強さがあります。

日本のように地震の多い国では、軽くて強い『木の家』がむいているのです。

（2）耐火性

　　　　�@　燃えにくい木の家
　　　　　木造は火に弱い。おそらく大多数の方が、そうお考えでしょう。
　　　　　しかし、木はある程度の厚さがあれば表面が燃えることでできる灰化層によって、内部への酸素の
　　　　　出入りが遮断され、燃え尽きるまでにかなりの時間がかかるのです。

　　　　　火災実験で木材が燃える速度は、１分間に０．６〜０．８ｍｍ。３０分燃え続けても１．８〜２．４ｃｍ。
　　　　　両側から燃えたとして、３．６〜４．８ｃｍしか燃えません。火炎は出ますが断面減少速度が遅く、
　　　　　建物が倒壊するまでの時間が長いということです。命を守るには一番適しているわけです。

　　　　　ですから、構造材を石膏ボードなど燃えにくい材質でおおって、防火対策をほどこせば驚くほど
　　　　 高い耐火性能が得られるのです。木造ツーバイフォーは、まさに木造住宅の進化系だといえます。。

（3）快適性
　　�@熱と湿度のコントロール
　　　　 熱の伝わりやすさを示す値を、熱伝導率といいます。木材の熱伝導率は鉄の1/300、
　　　　 コンクリートの1/10。他の構造材と比べて熱伝導率が低く、断熱性能にすぐれている点が大きな特長です。

　　　　 また、木は湿度コントロール機能もそなえています。たとえば、両壁に木の無垢板を使用した８畳の洋室で
　　　　 湿度を３０％下げたとすると、木板から６リットル、１升ビン３本分もの水分が放出されるということが
　　　　 いわれています。また、校倉造りの正倉院は、この機能によって大切な宝物を１２００年にもわたって
　　　　 守ってきました。このように木は、まさに天然のエアコン。私たちに快適な居住空間を提供してくれるのです。

木の特性には、ほかにも人のからだに良い機能が沢山あります。
まず、目に優しい機能です。反射光が強いとチカチカして目が疲れますが、木や畳の反射率は人間の目に
最適な５０％〜６０％。
また、木は適度の吸音作用で音の反響を防ぎ、耳にも優しい住居空間をつくります。
木造の和室が人々の心を和ませるのもこうした科学的データに裏付けられたものなのです。

さらに床材としての木は衝動をやわらかく受け止めるばかりか、床の冷えからくる疲れを防ぐ効果があります。
コンクリートやタイルの床で疲れを感じるのは、熱伝導率が木材の８〜１０倍もあり、足の温度を著しく低下させるからです。

こうした木の持つやわらかさ、温かみ、うるおいが人々の心をとらえ、「木の家」に対する根強い人気となっているのです。

内部結露とは、壁の中（外壁と内壁の間）や床下などみえない部分で起こり、土台や柱を濡らして木材腐朽菌や白蟻の繁殖を招き、知らない間に、いつの間にか家を腐らせる危険をもつ大変恐ろしいものです。在来工法で、高断熱・高気密の家では、この内部結露が起こる可能性が非常に高いと考えられ、深刻な注意が必要です。

実際、木造住宅を解体すると、在来工法の大壁の中は、木材が腐っていたり、黒いカビが繁殖していたり、シロアリが木を食べていたりして、構造的に非常に危ない状態のものがあります。

この内部結露は、室内で生活（人の呼吸や料理・燃焼系の暖房など）から発生したものが、隙間などから壁の中に入ってきて結露となったものだと考えられます。高断熱・高気密といっても、在来工法では、隙間が完全に防げませんので、施工レベルが低いと壁の中が大変なことになっている可能性があるのです。

壁の中の結露対策としては、「外壁の通気工法」と「外断熱工法」の二つの工法が防露対策とされていますが、実は以下の通りの理由から不完全だといえます。

図１は昔の住宅（20年以上前）一般的に施工されてきたものですが、壁の中にただ断熱材を入れてあるだけものです。室内の水蒸気は、内壁下地の石膏ボード壁の隙間や床板の隙間から壁の中に侵入して断熱材を透過し、防水紙にぶつかって行き詰まりますが、そこで冷やされて結露します。よく解体現場で壁の中のグラスウールの断熱材が黒く汚れているのを目にすることがあると思います。断熱材にカビが繁殖している状況で、行き場を失った水蒸気が結露を起こしていたことを示しています。特に、繊維綿状の断熱材であるグラスウールなどでは、繊維の中に水蒸気を溜め込み湿気が蒸発しにくいので、問題は長期的に継続することとなります。

この結露対策として指導されている通気工法は図２のように、室内の水蒸気を壁に侵入させないための防湿層をもち、それでも、僅かな穴（コンセント周りやシートの重ね部分）から侵入した水蒸気を、外壁と断熱材の間につくられた通気層から放出してしまう構造のことです。通気層には外気が流れており、水蒸気は結露する前に通気層に放湿されていきます。通気層と断熱材の間にあるのが防風層というもので、風も入れず、雨も入れませんが、水蒸気だけは透過させるものです。このように、通気工法というのは防湿層・断熱材・防風層・通気層といった具合に、湿気に対して、外側にいくほど開放する、という防露理論を実践したものです。

しかし、この通気工法にも一つ落とし穴があります。通気工法は室内から外にいくほど開放という防露理論にのっとっていますが、それは冬の場合の水蒸気の流れに対してであって、もちろん、室内でクーラーを運転した場合に限定されますが、近頃では２４時間空調という住宅が増えてきたので、そんな環境があり得るのです。夏の外気はたっぷり水蒸気をもっており、その水蒸気が外から内に向かって防風層から断熱材を自由に透過し、冷えた防湿層のところで行き詰まります（図３）。

冷房の度合いによりますが、冷え方が大きければ結露しますし、そうでなくても壁の中の湿度は高くなります。こうした現象を「逆転結露現象」と呼んでいます。この逆転結露現象はあくまで冷房を運転した時だけの問題であり、冬のように常に危険な状態に比べれば頻度はずっと少ないのですが、木材腐朽菌は１０℃以上になると活動を始めるので、夏場の高湿度状態の危険性は冬場よりも高いために、逆転現象をそう簡単に無視するわけにはいかないのです。

　最近の研究で分かってきたことは、水蒸気の発生源は外気以外にも、在来軸組工法では柱や胴縁の木の中から出る水蒸気によるもので、日中に日射を受けた壁が暖まることによってそうした木材から水蒸気が放出される「蒸し返し」現象が起こるというわけです。つまり、木材自体が持っている湿気も日中の熱で壁の中に放出され、壁の中を高湿度にします。
一方、ツーバイフォーの場合には、構造材がすべて乾燥材（含水率19％以下）なので、水蒸気もほとんどでません。

さて、そうした逆転現象も含めて、内部結露を防止するもう一つの構造が外断熱工法です（図４）。構造材の外側に発泡プラスチック系の断熱材を入れるというものですが、この問題点は、その外の外壁材の取付金具が長くなり、支点にかかる力が大きくなるので、外壁材が動いてしまう（長期的には、自重で外壁材が下がってくる）ということです。したがって、単なる外断熱工法にすると、長期的に心配しなければならなくなるわけです。そこで、外部の断熱と外壁を一体化できるものとして、ＡＬＣ材が最適だといえるわけです。

結論：　以上の状況から、日本のように、夏と冬で環境が逆転する内部結露を防ぐためには、壁の内側と外側それぞれに断熱が必要であり、特に内部の断熱材には、室内の湿気を壁内部に入れないしくみが必要だと言うことがわかります。そして、外壁にＡＬＣを使用することによって、外断熱にもなり、夏に室内のクーラーによって生じる逆転結露を抑えることもできるということになります。